2024年06月28日
お知らせ NEW
EBP-SRMIST LABの紹介(更新)
弊社の環境・医薬グループは、インドチェンナイSRMISTのバイオテクノロジー学部構内に実験設備を導入して、EBP-SRMIST LABの運用が始まりました。主に環境中のマイクロプラスチックの測定、薬剤耐性菌の検出、各種生物試験、遺伝子解析の研究などを行う予定です。
【導入した設備】
・冷却振とう式インキュベーター
・バイオセーフティキャビネット(BSC、クラスⅡ-タイプB2)
・プローブソニケーター(超音波破砕装置)
・ショウジョウバエ活動モニター(DAMS)
SRMIST Department of Biotechnology
https://www.srmist.edu.in/department/department-of-biotechnology
SRMIST-EBP Lab.
https://www.srmist.edu.in/lab/ebp-srmist-lab
事業領域(India)
https://doctoral.co.jp/service/india
2023年10月10日
お知らせ NEW
SRMISTとのMoU(Memorandum Of Understanding)に署名、調印しました。
弊社(環境医薬グループ)とインドのチェンナイにあるSRMIST(SRM Institute of Science and Technology)が以下で連携する内容のMoUに署名、調印しました。
1.インターンシップ、交換技術プログラム
2.コンサルタントのプロジェクト
3.弊社がスポンサーとなった研究室(SRMIST-EBP Laboratory)やスタートアップ企業の企画、運営
4.アカデミック情報、論文執筆での協力、連携
SRMIST
https://www.srmist.edu.in/
SRMISTのニュースURL(LinkedIn)
https://www.linkedin.com/posts/srm-ist-chennai_srmist-biotechnology-mou-activity-7098547853161107456-n7n-?utm_source=share&utm_medium=member_desktop
2023年01月12日
お知らせ
令和4年度障害者総合福祉推進事業 アンケート調査へのご協力のお願い
弊社ではこの度、厚生労働省令和4年度障害者総合福祉推進事業「通所サービス事業所における食事の提供に係る他制度比較に関する調査研究」の一環として、全国の通所サービス事業所を対象にアンケート調査を実施することとなりました(短期入所、宿泊型自立訓練含む。また、食事提供を行っていない事業所も対象となります)。
調査対象機関の選定にあたってはワムネットに記載の情報(公表データ)をもとに無作為抽出を行ない、メールにてご案内しております。本調査へのご協力は任意ですので、ご協力いただけない場合でも不利益を被ることは一切ございません。
ご回答いただいた内容は、厚生労働省の施策検討の基礎資料として利用されますので、是非ご協力のほど、お願い申し上げます。
ご回答にあたりもしご不明な点がございましたら、誠に勝手ながら以下へメールにてお問い合わせください。
担当:「食事提供調査」アンケート事務局 伊藤・井田
メールアドレス: bbb@doctoral.jp
2022年09月26日
お知らせ
人工知能による一時保護判定・家庭復帰判定のシステムを開発、特許出願
弊社は、児童相談所などの行政機関向けに、自然言語処理を利用し一時保護判定等を行うシステムを開発しました。また、このシステムの基礎部分に当たる発明について、2022年9月5日に特許を出願しました。
本システムは、児童相談に関する文章データ(経過記録等)を読み込むと、一時保護に関する情報を学習したモデルにより、判定に関する情報を出力するものです。
具体的には、①一時保護の必要性の有無や程度、②過去事例データからの類似事例、③リスクアセスメントの各項目の内容と関連性の高い一文、を出力することができます。また、同様の処理を家庭復帰判定においても行うことができます。
■特許出願の概要
出願番号:特願2022-140960
発明の名称:プログラム、情報処理方法、情報処理装置、および学習モデルの生成方法
特許出願人:政策基礎研究所
2022年06月03日
お知らせ
消費者教育教材資料表彰2022・優秀賞を受賞いたしました。
弊社がデザインと製作を担当した
「高校生向けWeb版消費者教育読本 大人になる君へ 社会で役立つ契約知識」が
公益財団法人 消費者教育支援センターの「消費者教育教材資料表彰2022」にて優秀賞を受賞致しました。
受賞したWeb版教材につきましては、こちらからご覧いただけます。
2022年05月26日
お知らせ
マルチレベル分析に関する書籍の出版
書籍本体は以下のページにてご購入可能です。
2021年07月01日
お知らせ
ホームページリニューアルのお知らせ
日頃より、株式会社 政策基礎研究所のホームぺージをご利用いただき、誠にありがとうございます。
この度、ホームページを全面リニューアルいたしました。
これまで以上に使いやすいサイトを目指し、内容の充実を図って参りますので、今後とも何卒よろしくお願い申し上げます。
2021年04月26日
お知らせ
ゴールデン・ウィーク休業のお知らせ
平素は格別のお引き立てを賜り、厚くお礼申し上げます。
弊社では4月29日(木)から5月9日(日)を休業日とさせて頂きます。
事前に把握させて頂いている件を除きまして、電話対応・事務所対応は休止となりますが、何卒、ご了承頂きますようお願い申し上げます。
なお、急ぎの連絡につきましては、返信が遅くなる可能性もありますが各担当者へメールでお願いできますと幸いです。
代表取締役 市田行信
2021年03月16日
お知らせ
肥料に関するアンケートを実施中
弊社は、農林水産省の委託業務として、農家を対象に、肥料などの農業資材の価格を調べるアンケートを実施しています。
価格の情報を提供頂いた方には、漏れなく5,000円のアマゾンギフト券(商品券)を差し上げております。
ご回答頂ける方は、当ページ右上の「お問い合わせ」から、メッセージをお願い致します。
弊社、担当者から、返信させていただきます。
「お問い合わせ種別」は「その他」
「お問い合わせ内容」は「肥料のアンケート」
でお願いいたします。
参加は締切ました。ご協力ありがとうございました。
ご多用のところ恐縮ですが、ご協力の程お願い申し上げます。
代表取締役 市田行信
2021年02月09日
お知らせ
弊社取締役兼主任研究員、奥田将己が執筆した論文が“Asian Pacific Journal of Health Economics and Policy”に掲載されることが決定しました。(Vol.3 No.2 に掲載)
論文タイトルは“Preferences for the forms of co-payment and advance payment in healthcare services; a discrete choice experiment” (日本語タイトル「医療サービスにおける費用の自己負担と償還払いの設定の選好;離散選択実験」)です。
本論文では、Webアンケートにより、医療費の自己負担の導入・増額および償還払いを適用した場合、受療行動がどのように変化するかを明らかにしました。
*Asian Pacific Journal of Health Economics and Policyは一般財団法人 医療経済研究・社会保険福祉協会 医療経済研究機構の発行するオンライン無料論文誌です。
2020年08月06日
お知らせ
弊社代表の市田と主任研究員の清水が、城西国際大学でディープラーニングや機械学習の講義・実習を行った様子が、Yahoo ニュースに掲載されました。
2020年08月05日
お知らせ
夏季休業のお知らせ
平素は格別のお引き立てを賜り 厚くお礼申し上げます。
弊社では8月13日(木)14日(金)は休業日とさせて頂きます。12日(火)までに予定を把握させて頂いている件を除きまして、電話対応・事務所対応は休止となりますが、何卒、ご了承頂きますようお願い申し上げます。
2020年08月04日
お知らせ
テレワーク実施のお知らせ
平素は格別のお引き立てを賜り 厚くお礼申し上げます。
弊社ではコロナウィルスの感染拡大を受け、8月より当面、毎週水曜日にテレワークを実施させて頂きます。
水曜日に限り、電話対応・事務所対応は休止となりますが、各担当者もメールを確認しておりますので、メールにてご連絡頂戴出来ます様、何卒、宜しくお願い申し上げます。
なお、担当者がご不明の場合、または急ぎの連絡につきましては、下記アドレスまでご連絡頂けますと幸いです。
order@doctoral.jp
ご了承頂きますよう、心よりお願い申し上げます。
代表取締役 市田行信
2020年04月27日
お知らせ
ゴールデン・ウィーク休業のお知らせ
平素は格別のお引き立てを賜り、厚くお礼申し上げます。
弊社では4月29日(水)から5月10日(日)を休業日とさせて頂きます。事前に把握させて頂いている件を除きまして、電話対応・事務所対応は休止となりますが、何卒、ご了承頂きますようお願い申し上げます。
なお、急ぎの連絡につきましては、返信が遅くなる可能性もありますが各担当者へメールでお願いできますと幸いです。
代表取締役 市田行信
2020年01月31日
お知らせ
Dr. Raymond Wu氏のCTO就任のお知らせ
情報学の博士で、IBMやOracle、国の研究所(AMED、NICT)等で実績を残してきたDr. Raymond Wuさんを、当社のCTO(Chief Technology Officer)として迎えることになりました。専門は機械学習やデータベース関連技術になります。
当社のこれまでのデータ分析や社会調査の知見や経験に、機械学習等のAI関連技術を組み合わせて、業務の効率化だけでなく調査研究サービスの高付加価値化を目指して参ります。
以下は、 Dr. Raymond Wu氏の Likedin プロファイル
2019年12月25日
お知らせ
年末年始休業のお知らせ
お世話になりました皆様、本年も誠にありがとうございました。
弊社では、12月28日(土)から1月5日(日)までを年末年始休業とさせて頂きます。
何卒、ご了承頂きますようお願い申し上げます。
2019年11月28日
お知らせ
労務費等見積単価改定のお知らせ
平素は格別のお引き立てを賜り 厚くお礼申し上げます。
さて、弊社におきましては、お得意様各位のご期待に添うべく、経営の合理化、業務の効率化を図り、労務費単価を据え置いてまいりました。しかしながら、人件費相場の上昇により、現行の価格体系を維持するのが困難な状況となりました。
つきましては、令和元年12月見積分より、労務費等見積単価を以下の通り改定させていただくことになりました。
労務費等見積単価規程.pdfファイル(令和元年12月以降見積分より)
なお、令和元年11月末までにお見積を依頼頂きました分につきましては、従来の労務費等見積単価で適用させて頂きます。
労務費等見積単価規程.pdfファイル(令和元年11月までの見積分)
何とぞ余儀ない事情をご理解いただき、今後とも変わらぬご高配を賜りますようお願い申し上げます。
2019年08月05日
お知らせ
夏季休業のお知らせ
平素は格別のお引き立てを賜り 厚くお礼申し上げます。
弊社では8月13日(火)~16日(金)を休業日とさせて頂きます。8月9日(金)までに予定を把握させて頂いている件を除きまして、電話対応・事務所対応は休止となりますが、何卒、ご了承頂きますようお願い申し上げます。
2019年06月26日
お知らせ
事務所移転と移転に伴う休業日のお知らせ
平素は格別のお引き立てを賜り 厚くお礼申し上げます。
この度弊社では、業務拡大により事務所移転を行うこととなりましたため、2019年7月12日(金)より以下の通り住所が変更となります。
(旧住所)〒104-0032 東京都中央区八丁堀2-30-16 丸高八丁堀ビル3F
(新住所)〒110-0016 東京都台東区台東1-24-1 燦坤(サンクン)日本電器ビル7F
※電話番号・FAX番号・メールアドレス等に変更はありません
※最寄駅:秋葉原
また移転に伴う作業のため、7月10日(水)、7月11日(木)を休業日とさせて頂きます。
その両日は、電話やインターネットの接続に制限が生じますため、両日中に対応が必要となる事項があります場合は、事前に担当者へのご連絡をお願いできますと幸いです。
何卒、ご了承頂きますようお願い申し上げます。
2019年04月24日
お知らせ
ゴールデン・ウィーク休業のお知らせ
平素は格別のお引き立てを賜り 厚くお礼申し上げます。
弊社では4月27日(土)から5月6日(日)を休業日とさせて頂きます。事前に把握させて頂いている件を除きまして、電話対応・事務所対応は休止となりますが、何卒、ご了承頂きますようお願い申し上げます。
なお、急ぎの連絡につきましては、返信が遅くなる可能性もありますが各担当者へメールでお願いできますと幸いです。
代表取締役 市田行信
2018年12月26日
お知らせ
年末年始休業のお知らせ
お世話になりました皆様、本年も誠にありがとうございました。
弊社では、12月29日(土)から1月6日(日)までを年末年始休業とさせて頂きます。1月4日(金)につきましては、原則12月28日(金)までにその旨ご連絡頂いていた場合に、電話・メールの対応を行わせて頂くものとなります。
何卒、ご了承頂きますようお願い申し上げます。
2018年10月18日
お知らせ
山村活性化人材育成研修会開催のお知らせ
弊社は、このたび、山村活性化支援交付金事業実施主体様を対象に、ビジネスエリート向けセミナーで定評のある業界大手のアチーブメント社とともに、地域を導くビジネス感覚を持った人材の育成研修会を開催することといたしました。
○研修では、今までにない切り口により、地域振興を支え、地域を導いていく人材に求められる能力に磨きをかけていきます。
○ご関心のある方は、本ページ『研修会のお知らせ』バナーをクリックしていただければと思います。
2018年04月23日
お知らせ
ゴールデン・ウィーク休業のお知らせ
平素は格別のお引き立てを賜り 厚くお礼申し上げます。
弊社では4月28日(土)から5月6日(日)を休業日とさせて頂きます。事前に把握させて頂いている件を除きまして、電話対応・事務所対応は休止となりますが、何卒、ご了承頂きますようお願い申し上げます。
なお、急ぎの連絡につきましては、返信が遅くなる可能性もありますが各担当者へメールでお願いできますと幸いです。
代表取締役 市田行信
2018年01月25日
お知らせ
「保護者支援プログラムの充実に関する調査研究」のアンケートの進行状況
このたび、弊社は厚生労働省の補助事業である平成29年度子ども・子育て支援推進調査研究事業の実施主体に選定され、 現在、全国の児童相談所(210箇所)を対象として、「保護者支援プログラムの充実に関する調査研究」を実施しております。
調査票を送付させていただいている児童相談所の担当者におかれましては、ご多忙とは存じますが、ご回答いただきますよう何卒よろしくお願い申し上げます。 調査の経過や結果につきましても、また、報告させていただきます。 どうぞよろしくお願いいたします。
2017年12月28日
お知らせ
年末年始休業のお知らせ
お世話になりました皆様、本年も誠にありがとうございました。
弊社では、12月29日(金)から1月3日(水)までを年末年始休業とさせて頂きます。何卒、ご了承頂きますようお願い申し上げます。
2017年08月08日
お知らせ
夏季休業のお知らせ
平素は格別のお引き立てを賜り 厚くお礼申し上げます。
弊社では8月14日(月)~16日(水)を休業日とさせて頂きます。8月10日(木)までに予定を把握させて頂いている件を除きまして、電話対応・事務所対応は休止となりますが、何卒、ご了承頂きますようお願い申し上げます。
2017年07月11日
お知らせ
勇美賞を受賞いたしました
公益財団法人在宅医療助成勇美記念財団から、2015年度に研究助成を受けて、副主任研究員 大塚理加が実施した「在宅療養高齢者の栄養状態改善・維持に寄与する多職種連携の在り方に関する調査研究」が勇美賞をいただきました。
一般社団法人全国在宅療養支援診療所連絡会はじめ、研究にご協力いただいた多くの方々に深謝いたします。
今後も先生方のご期待に沿えるよう精進してまいりたいと存じます。これからの研究につきましても、ご協力賜れれば幸甚です。よろしくお願い申し上げます。
尚、この研究については、2017年7月1~2日に開催された第5回日本在宅栄養管理学会学術集会で発表させていただきました。
2017年03月15日
お知らせ
「高齢者のボランティア活動―生きがい・高次生活機能・背景要因」が『生きがい研究』第23号に掲載されました。
当社の市田と和田が共著に入った論文が、『生きがい研究』第23号に掲載されました。
書誌情報:
服部真治, 市田行信, 和田有理, 近藤克則 (2017)「高齢者のボランティア活動―生きがい・高次生活機能・背景要因」, 『生きがい研究』第23号
2016年10月13日
お知らせ
BS11「報道ライブINsideOUT」の生放送に代表の市田がゲスト出演しました。
0月11日夜9時から放送された、BS11「報道ライブINsideOUT」に代表の市田行信がゲスト出演しました。テーマは「健康格差」で、市田は「地域の健康格差」や、それへの対応策としての「高齢者向けサロン」などについてコメントしました。
https://www.youtube.com/watch?v=tOEg_XpsW1A
(放送から2週間の限定公開)
2016年09月14日
お知らせ
「在宅療養高齢者の栄養状態改善・維持に寄与する多職種連携の在り方に関する調査研究」について
公益財団法人 在宅医療助成 勇美記念財団2015年度(前期)一般公募「在宅医療研究への助成」
「在宅療養高齢者の栄養状態改善・維持に寄与する多職種連携の在り方に関する調査研究」を完了いたしました。
Web調査および全国調査にご協力いただいた先生方に深く感謝いたします。
また、本研究の進行について1年間温かく見守っていただいた公益財団法人在宅医療助成勇美記念財団の事務局の方々にも深く御礼申し上げます。
2016年09月06日
お知らせ
「地域のソーシャル・キャピタルと地域住民の健康」が『貧困研究』第16号に掲載されました。
弊社代表である市田行信が執筆した総説が、『貧困研究』第16号に掲載されました。
これまでの研究のまとめに加え、新しい総合事業に向けてソーシャル・キャピタルをどのように高めていくか、また地域の協力をどのように得ていくか、その考え方の一端が示されています。
『貧困研究』第16号
2016年04月27日
お知らせ
ゴールデン・ウィーク休業のお知らせ
平素は格別のお引き立てを賜り 厚くお礼申し上げます。
弊社では4月29日(金)から5月8日(日)を休業日とさせて頂きます。何卒、ご了承頂きますようお願い申し上げます。
なお、急ぎの連絡につきましては、返信が遅くなる可能性もありますが各担当者へメールでお願いできますと幸いです。
代表取締役 市田行信
2016年02月19日
お知らせ
勇美記念財団のアンケートの進行状況
現在、訪問診療を実施している医療機関(2500箇所)を対象として、「在宅療養高齢者の栄養状態改善・維持に寄与する多職種連携のあり方に関する調査」を実施しております。調査票を送付させていただいている医療機関の担当者におかれましては、ご多忙とは存じますが、ご回答いただきますようよろしくお願い申しあげます。
本研究は、弊社の大塚理加が研究責任者として実施しており、公益財団法人勇美記念財団から助成を受けております。また、調査の経過や結果についても、本HPで報告させていただきます。
2015年12月22日
お知らせ
年末年始休業のお知らせ
お世話になりました皆様、本年も誠にありがとうございました。
弊社では、12月29日(火)から1月3日(日)までを年末年始休業とさせて頂きます。何卒、ご了承頂きますようお願い申し上げます。。
なお、急ぎの連絡については、返信が遅くなる可能性もありますが各担当者へメールでお願いできますと幸いです。
代表取締役 市田行信
2015年06月16日
お知らせ
サロン設置による効果を検証した論文がBioMedLib社によるランキング1位に
BioMedLib社によれば、弊社代表である市田行信が執筆した論文が、2013年以降の「social participation (社会参加)」「older population(高齢者)」のキーワードによりカテゴライズされる826本の査読付き英語論文のうち、最もアクセスされている論文として1位にランキングされました。
論文のタイトル:
Does social participation improve self-rated health in the older population? A quasi-experimental intervention study.
(日本語訳:社会参加は高齢者の主観的健康感を改善するか?準介入研究)
論文の要旨の詳細は、本ページ左下の「資料>論文・報告書」よりご覧になれます。
2015年04月22日
お知らせ
ゴールデン・ウィーク休業のお知らせ
平素は格別のお引き立てを賜り 厚くお礼申し上げます。
誠に勝手ながら、4月25日(土)から5月6日(水)を弊社の休業日とさせて頂きます。何卒、ご了承頂きますようお願い申し上げます。
なお、急ぎの連絡につきましては、返信が遅くなる可能性もありますが各担当者へメールでお願いできますと幸いです。
代表取締役 市田行信
2014年12月26日
お知らせ
年末年始休業のお知らせ
お世話になりました皆様、本年も誠にありがとうございました。
弊社では、12月27日(土)から1月4日(日)までを年末年始休業とさせて頂きます。何卒、ご了承頂きますようお願い申し上げます。
なお、急ぎの連絡については、返信が遅くなる可能性もありますが各担当者へメールでお願いできますと幸いです。
代表取締役 市田行信
2014年10月20日
お知らせ
「博士の民間就職の促進を目指した調査研究」クラウドファンディングの支援募集開始
支援者には就職活動の参考になる結果報告をさせて頂きます。また支援額により、アンケート調査の項目受け付けや、座談会(懇親会付き)への招待を行います。
支援の募集は12月16日まで。
詳しくはこちら (研究者向けクラウドファンディングを行うacademist 『アカデミスト 』のサイト)
https://academist-cf.com/projects/1/ebpをご覧下さい。支援募集は終了しました)
2014年10月03日
お知らせ
セミナー開催のお知らせ
2014年08月01日
お知らせ
社名変更のお知らせ
拝啓 厳しい暑さが続きますが お客様及び関係各社におかれましてはますますご隆盛のことと察し、お慶び申し上げます。平素は格別のお引き立てを賜り 厚くお礼申し上げます。
さて このたび弊社は 社名を左記(下記)のように変更登記し、8月1日付けで運用開始いたしましたのでお知らせ申し上げます。
新社名は、政策の基礎(土台)としてエビデンスを作るという意味を日本語で表したものです。なお、略称や呼び名は、これまで通り、呼びやすいEBPでお願い できますと幸いです。
今後とも 何とぞ変わらぬご支援ご指導を賜りたくお願いかたがたご挨拶申し上げます。
敬具
記
旧社名:株式会社 EBP
新社名:株式会社 政策基礎研究所
2014年06月19日
お知らせ
インスタントアトラス専用HP開設のお知らせ
弊社にて国内販売代理店を行っておりますインスタントアトラス(InstantAtlas)の専用HPを開設致しました。
まだまだ皆様にご満足頂ける内容とは参りませんが、是非とも一度ご覧ください。
2014年04月26日
お知らせ
ゴールデン・ウィーク休業のお知らせ
弊社のGWですが、年度末の疲労回復のために、4月26日から5月6日はお休みを頂くことと致しました。何卒、ご了承頂きますようお願い申し上げます。
なお、急ぎの連絡については、返信が遅くなる可能性もありますが各担当者へメールでお願いできますと幸いです。
代表取締役 市田行信
2014年03月21日
お知らせ
弊社パートナー兼主任研究員、奥田将己が執筆した論文が「厚生の指標」に掲載されることが決定しました。(平成26年11月号に掲載予定です)
論文タイトルは「高齢者向け家事援助ボランティアに対する意識と潜在供給力」です。
*「厚生の指標」は、一般財団法人 厚生労働統計協会 (http://www.hws-kyokai.or.jp/)の発行する月刊誌です。
2013年11月20日
お知らせ
弊社副主任研究員、和田有理が執筆した論文が「厚生の指標」に掲載されることが決定しました。(平成26年9月号に掲載予定です)
論文タイトルは「AGESプロジェクトのデータを用いたGDS5の予測的妥当性に関する検討-要介護認定,死亡,健康寿命の喪失のリスク評価を通して-」です。
本論文では、高齢者抑うつ尺度(Geriatric Depression Scale)の短縮版であるGDS5日本語版の予測的妥当性を、高齢者を対象とした日本福祉大学の調査「AGESプロジェクト」の縦断データを用いて検証しました。
*「厚生の指標」は、一般財団法人 厚生労働統計協会 (http://www.hws-kyokai.or.jp/)の発行する月刊誌です。
2013年09月13日
お知らせ
弊社代表取締役、市田行信が一部を執筆した本が出版されました。
洋書名は「Global Perspectives on Social Capital and Health (Springer)」となっております。
※Amazonからのご購入はこちらよりどうぞ。
2013年09月06日
お知らせ
旧電話番号廃止のお知らせ
この度、以前より弊社が使用しておりました
旧電話番号03-5860-8336
は廃止することとなりました。
お手数をおかけしますが、今後は
新電話番号03-6280-3569
へお問い合わせください。
宜しくお願い致します。
2013年03月13日
お知らせ
介護予防WEBアトラスが紹介されました。
介護予防Webアトラスを用いた地域診断が,厚生労働省の都道府県介護予防担当者会議(3月1日)と介護保険・高齢者保健福祉担当課長会議(3月11日)で紹介されました。
2013年02月01日
お知らせ
代表取締役市田行信は、1月17日に駒ケ根市において講演を行いました。
テーマ「高齢者の健康とソーシャルキャピタル、地域診断の重要性」
2013年02月01日
お知らせ
経済産業省の調査を受注いたしました。
1月22日昨年度にひきつづき経済産業省のミャンマーに関する調査を受注いたしました。
事業名 : 平成24年度アジア産業基盤強化等事業(ミャンマーにおける技術系産業人材育成事業実施計画構築に係る調査)
2012年11月08日
お知らせ
厚生労働省HPから「介護予防アトラス」へのリンクがはられました。
http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/yobou/index.html
2012年09月08日
お知らせ
代表取締役市田行信は、8月17日に駒ケ根市による「地域巡回リハビリ活動によるソーシャル・キャピタル形成の検討」調査検討委員会 に委員として出席しました。
http://www.nagano-np.co.jp/modules/news/article.php?storyid=25965
2012年07月30日
お知らせ
平成24年7月27日、両備システムズ様による「保険・医療・福祉ソリューション説明会」にて、インスタントアトラスのデモンストレーションを実施しました。
両備システムズ 様による「保険・医療・福祉ソリューション」
2012年07月01日
お知らせ
EBPは、6月よりWebで見られる地図アプリ インスタントアトラスデスクトップ(Instant Atlas Desktop)の販売代理店を始めました。
インスタントアトラスのプレスリリース
Business Press
http://www.tokyo-cci-nyukai.jp/ businesspress/News/item/36039
2012年07月01日
お知らせ
平成24年5月30日、博士号取得者が活躍できる企業として、EBPがNHK首都圏ネットワークで紹介されました。